ジャパン・ソサエティーは15日（水）午後７時から、オンラインセミナー「隈研吾・森俊子が語る環境と建築」を開催する。
現在最も影響力のある建築家の一人である隈研吾氏と、２０２１年度イサム・ノグチ賞をはじめ、数々の受賞歴を誇る建築家でありハーバード大学院教授の森俊子氏を迎え、現代における建築物と自然環境の関係性を語る。インタビュアーはボトンド・ボグナー教授（イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校エドガー・Ａ・ターフェル建築学教授）、モデレーターはケン・タダシ・オオシマ氏（ワシントン大学教授、建築史協会の元理事長）。質疑応答の時間も設ける。セミナー言語は英語。
参加費無料だが要事前登録。参加登録・詳細はウェブサイトhttps://www.japansociety.org/を参照。
少女時代、赤い鳥の「翼をください」がすでに合唱曲になっていて大好きになり、この曲を人前で歌ったり、ピアノで弾いたり、アレンジや作曲して遊んだりするのを楽しんでいた。自然と「音楽を作る人になりたい」という夢を持った。3歳からピアノを始め、気づいた時には音楽に触れ楽しんでいた少女時代の夢の通り、道を究めるため、作曲専攻で東京音楽大学へ進み、卒業。同大学大学院を修了してから、舞台演劇などの音楽を作ったり、コンサートをしたりしていたが、ジャズを歌い始めたころから、やはり、アメリカで学びたいと、２０１７年にバークリー音楽学院へ留学、今年首席で卒業した。
「バークリーは、世界中から音楽家が集まってきていて、大きな刺激になり、そこで学んだ音楽スキルなどはもちろん、何より、そこで出逢った音楽家、友人達がかけがえのない宝物となった」という。活動の場をグローバルに広げながらグラミー賞/ラテン・グラミー賞ノミネート者達と作りだしたサウンドを、アメリカから8月に初シングル「My/Wishes for You」を出し、９月にはオンラインで開催された国連音楽祭に参加して美しい歌声を披露、さらに楽器編成を増やした全曲オリジナルのアルバム「Mikiko’s World」を11月にリリースとまだまだコロナ禍で世界的に厳しい状況が続いているなか、精力的に活動を続ける。
今現在、ボストンで歌のワークショップ開催や作曲作品提供、コンサート出演などの音楽活動を続けている。コロナ禍以前は、ボストンでリサイタルやショーなど、友人のミュージシャン達としたり、今回リリースしたアルバムも、レコーディングプロジェクトとして、スタートさせたがその直後に、コロナで全てロックダウン。学校や街が機能しない中で、プロジェクトを続けようとしても人が集まれる場所がないという事は、皆んなでリハーサルやレコーディングをしたりする場所がないという事。そんな中、友人達も卒業し、それぞれの国に帰ることになったり、環境が変化していく中で、「私はこの人達との音が欲しいんだ」という強い気持ちが、当時オープンしている数少ないスタジオを探し出してレコーディングを遂行させる原動力となった。友人ミュージシャン達の協力や支えがあって、２年がかりで、形になったアルバム。コンサートも計画中だ。「早く皆さんの前で歌いたいですね」と意欲を見せる。横浜市出身。（三浦良一記者、写真は本人提供）
Official Website mikikosounds.com
【編集後記】12月４日号
みなさん、こんにちは。南アフリカで検出された新型コロナウイルスの新しい変異株「B.1.1.529」（オミクロン株）に対する警戒感が世界的に広がっており、世界保健機関（ＷＨＯ）は11月28日、もっとも警戒すべき「懸念される変異株（ＶＯＣ）」に指定、各国が入国制限などの規制に乗り出しました。米国でも１日、CDCが11月22日に南アフリカからカリフォルニアに戻った旅行者がオミクロン株に感染していたと発表しました。日本は11月30日から全世界からの外国人の入国を今年末まで原則停止。11月８日に外国人ビジネス関係者や留学生、技能実習生の入国を条件付きで解禁したばかりでしたが、３週間で再び停止となってしまいました。日本の国土交通省は１日、オミクロン株に対する水際阻止として、日本に到着するすべての国際線の予約を12月末まで停止するよう国内外の航空会社に要請。これを受け、日本航空、全日空は１日からの新規予約の受け付けを停止しました。と、ここまでの記事を今日配達の紙面の１面にフラッシュ速報で入れて印刷、配達したら、配達を終わってオフィスに帰ってきた今、政府が国際線の新規予約停止要請を撤回したというニュースが飛び込んできました。日本の報道では岸田首相は「混乱を招いた」と語ったそうですが、朝令暮改ですね。今日配達した紙面は一体どうなるんでしょう。まあ、発行した時点では正しかったということですね・・・。あー力が抜けてしまいました。オフィスの１ブロック北のロックフェラーセンターでは今ツリーの点灯式の真っ只中です。ベストを尽くしても右往左往です。そんな年末に突入した気分です。それでは、みなさん、よい週末を。（週刊NY生活発行人兼CEO、三浦良一）
（１）オミクロン株に警戒感 米入国に出発24時間前PCR
（２）歳末商戦復活
（３）感謝祭に自由の女神で
（４）３面の街角ファッション
（５）おもちゃのFAOシュワルツ
（６）象悪犯罪に異変
（７）今井千恵 リーヴ財団
（８）ACJポップアップストア・ソーホーに
（９）NY生活ウーマン
（10）ブロードウエー界隈
南アフリカで検出された新型コロナウイルスの新しい変異株「B.1.1.529」（オミクロン株）に対する警戒感が世界的に広がっており、世界保健機関（ＷＨＯ）は11月28日、もっとも警戒すべき「懸念される変異株（ＶＯＣ）」に指定、各国が入国制限などの規制に乗り出した。
オミクロン株は11月、南アフリカや隣国のボツワナで確認されアフリカ南部で拡大。28日までに英国、オランダ、ドイツなどフランスなど欧州各国、イスラエル、香港、オーストラリア、カナダで感染が確認されている。日本でも30日、ナミビアから28日に成田空港に到着した30代男性の感染が確認されたのに続き１日国内２例目の感染を確認したと発表した。日本は11月30日から全世界からの外国人の入国を今年末まで原則停止した。11月８日に外国人ビジネス関係者や留学生、技能実習生の入国を条件付きで解禁したばかりだったが、３週間で再び停止となった。 日本人は入国できるが「隔離」措置を厳格化する。条件付きで帰国４日目から外出を認めるなどの緩和措置を８日から開始したばかりだったが急きょ停止、オミクロン株の感染拡大の恐れのある23か国・地域からの帰国者は指定された待機施設での一定期間隔離を義務付けた。１日当たりの入国者数も最大５０００人から３５００人に引き下げた。世界保健機構（ＷＨＯ）はオミクロン株について、現在感染のほとんどを占めるデルタ株より「伝染しやすい可能性がある」とし世界的なリスクは「非常に高い」としている。ただ、現行ワクチンの有効性や重症化しやすいかなどについてはデータ不足で、今後の研究待ちとなっている。専門家らによれば最低１〜２週間はデータ収集が必要との見方だ。
米国ではオミクロン株は発見されていないが（29日時点）、27日、国務省が南アフリカなどアフリカ南部８カ国への渡航警戒レベルを最も厳しい「渡航中止」（レベル4）にした。バイデン大統領の首席医療顧問を務める米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は28日、米国内への流入は「避けられない」と述べた。そのうえで「大事なことは、より多くの人々がワクチン接種やブースター（追加）接種を受けて備えておくことだ」と強調した。
バイデン大統領は29日、オミクロン株は「パニックの原因ではなく懸念の原因だ。我々は全力をあげてこれを追跡し、米国民の安全に労力を惜しまない」であると語り、国民に冷静さを保つよう求めた。（１面に記事）
オミクロン株と直接関係はないが、米国では北部などで新規感染者数が増加傾向にある。ニューヨーク州のホークル知事は26日、感染拡大と入院率の上昇を理由に非常事態を宣言した。12月３日から来年１月15日まで、病床と医療従事者を確保するため不急の医療行為を州保健当局が制限できるようになる。
また、ニューヨーク市のデブラシオ市長は29日、感染者が倍増しているとしてワクチン接種のいかんによらず屋内でのマスク着用を強く推奨すると発表した。現在、学校、病院、公共交通機関以外はマスク着用義務は解除されているが、市保健局のガイドラインを強調した格好だ。またワクチン義務化をすべての保育士まで拡大すると発表した。対象となるのは約10万２千人で12月20日までに最低一回のワクチン接種が義務付けられた。
ニューヨーク州では昨年３月に非常事態を宣言したが、陽性率（７日間平均）が０・64パーセントになるなど感染が沈静化した今年６月に解除した。ところが11月に入ってから陽性率が３・８％に達するなど再び増加傾向になった。寒くなったきたことにホリデーシーズン、屋内での活動や集まりが増えたためではないかと見られている。
米疾病対策センター（ＣＤＣ）は11月30日、米国に入国するすべての渡航者に出発前24時間のＰＣＲ検査の陰性証明を求める準備を進めていると発表した。24時間以内に検査結果の出る証明書の範疇に15分で結果が分かる簡易ラピッドテストや抗原検査が含まれるかどうかは未定。
また、日本の国土交通省は１日、オミクロン株に対する水際阻止として、日本に到着するすべての国際線の予約を12月末まで停止するよう国内外の航空会社に要請した。これを受け、日本航空、全日空は１日からの新規予約の受け付けを停止した。既に日本到着便を予約済みの人や、日本から海外への出国は対象外。国土交通省では日本人の年末年始の帰国需要に対応できる措置も検討中としているが詳細は未定。
外務省領事サービスセンターは11月30日、オミクロン株に対する緊急避難的対応として、当面1か月の間、日本においての水際対策措置を講じる。「指定国・地域一覧」（https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/100266038.pdf ）出発前には海外安全ホームページのチェックを呼びかけている。https://www.anzen.mofa.go.jp/
感謝祭翌日のブラックフライデー（黒字の金曜日）セールは、ネット通販が昨年よりやや下がる一方、実店舗への客足は増えた。アドビによるとネット通販は昨年の約90億ドル（約１兆円）から今年は約89億ドルと１％減少した。年々増加し続けていたネット通販が初めて前年比を下回った。一方、センサーマティック・ソリューションズによると、実店舗を訪れた人は昨年より48％増えた。昨年より１・５倍の客で賑わったことになる。
マンハッタンのヘラルドスクエアにあるメーシーズ百貨店には早朝から大勢の買い物客が来場し、特別割引商品などに殺到した。米大手小売業は、クリスマスまでの歳末商戦で年間売り上げの３割を稼ぎ出すと言われ、ポストコロナ禍の歳末商戦の火蓋が切られた格好だ。
歳末商戦でネット通販が減少した原因は、セールの前倒しをした小売企業がかなりあり、ブラックフライデー前に買い物した人が多かったことが大きいと見られる。なお、スマートフォンからの購入が昨年より10・６％増加し、半分に迫る44・４％を占めた。実店舗への買い物客が増えたのは、やはりコロナ禍による入店規制が大幅になくなったことが大きいと見られる。ホリデーシーズン全体としては消費は好調で、感謝祭翌週月曜日にネット通販会社が大幅値下げをする29日のサイバーマンデーも売り上げ良好だった。アドビによると、11〜12月のホリデーシーズン全体のネット通販額は前年比10％増の２０７０億ドルに達する見通しとなっている。
ニューヨークを拠点に、エアリアル（空中芸）を中心とした、サーカスパフォーマンスをしている山田 愛（やまだ・めぐみ）さん（40）が今年95周年を迎える、メイシーズ・サンクスギビングデイ・パレードに、自由の女神像役で、ＮＢＣのシンボル・ピーコックフロートのグループとして参加した＝写真上＝。
今回はスティルト（竹馬）ウォーク・パフォーマーとしての参加。山田さんは「アメリカ最大級のイベントに参加でき、何かギフトを頂いた気分です」と話す。セントラルパークウエストの77丁目からメイシーズまでの、２・５マイルを、総量８キロ以上の器具を、足に装着し、歩く事は、スティルトパフォーマーとしては新しい挑戦だったという。
「パレードの中心で、大観衆の声援を浴びながら、身長高３メートルから見渡す景色。まさにサーカス冥利に尽きる瞬間でした。そして、こんなに大勢の人々が笑顔になれるこの瞬間を共有でき、またホリデーシーズンの始まりを届けることができ最高でした」と振り返る。
山田さんは、京都生まれ。ニューヨーク在住。２０１３年ＰＰＳ香港国際エアリアルトーナメントで部門優勝。２０１４年来米。山田さんの活動の詳細はウェブサイトhttps://megumicircusperformer.com/
ソーホーでインタービューに応じてくれた女性。チェルシー在住で、翌週の誕生日に向けて髪を切りに来たという。この日はナイキのエアフォース１スニーカーにフォーエバー21のセーターというラフな格好。「今日は、まさに普段着って感じね」と、ほほ笑む彼女は、鞄からアメリカン・アパレルのジャケットを取り出して撮影開始前に羽織った。ファストファッションなしでのコーディネートは難しいが、環境や社会に配慮したアイテムも意識的に揃えているという。「このブランドはアメリカでも縫製していて、従業員へ正当な賃金として還元されるから」とのコメント。ニューヨーカーは一般的に環境保護意識が高いが、縫製工の賃金レベルまで配慮する消費者はまだ少数派だ。
アメリカン・アパレルは１９８９年ノースカロライナ創立。#WhoMadeMyClothesキャンペーンにも参加し、環境対応のみならず、賃金も含めた取引先企業の労働環境の管理、所謂 「Responsible Sourcing」を徹底しているブランドだ。残念ながら実店舗は閉鎖し、オンラインのみになってしまったが、彼女のように意識の高い消費者からの根強い支持を保っている。「在宅勤務になってからゆったりした服装ばかりだけど、スタイリッシュであり続けるために、運動も欠かさないようにしているの」と、自己管理も怠らない。「私を選んでくれてありがとう」と最高の結びで撮影終了。意識が高く、洗練されたファッショニスタとの出会いが多い街、それがソーホーなのだと再認識したインタビューだった。
（Wear2Nextチーム／アパレル業界関係者によるファッション研究チーム）
老舗玩具デパートのＦＡＯシュワルツはこのほど、大人になったニューヨーカーの幼少期の夢を叶えるべく、店舗一棟貸し切りサービスを発表した。
現存する玩具店としては米国内で最も古い同店は、１８６２年ボルチモアで創業した後ニューヨークに移転した。２００４年1月、映画「ホームアローン」や「ビッグ」の舞台ともなった象徴的な五番街の旗艦店は一時的休業を発表し、倒産や買収を経て15年に永久的な閉店が決定した。18年11月、新オーナーのもと心機一転して現在のロックフェラー・プラザで再オープンした。
貸し切りサービスの値段は約２６０ドルで、旅行予約サイトのヴィアターviator.comで予約をする。貸し切り当日は、おもちゃの兵隊のガイドで店内をツアーし、一部の商品は20％引きで購入できる。同企画の売上金は、小児癌の患者と家族を支援する非営利団体キャンドルライターズＮＹＣに寄付される。１月８日まで。
ニューヨーク市警（ＮＹＰＤ）が発表した２０２１年10月までのアジア系に対する年間憎悪犯罪数は１２４件で、昨年同期の28件から３４３％増加、憎悪犯罪数全体の平均増加率96％をはるかに上回っている。さらに、加害者が白人から有色人種に移行する傾向にある。ＮＹＰＤによると、２０１９年の３件と２０１８年の２件の白人加害者によるアジア系への憎悪犯罪に対し、２０２０年以降は黒人、ヒスパニックなど非白人がアジア系への憎悪犯罪の加害者となっている。今年第３四半期だけ見ても13件中11件が黒人とヒスパニック系だ（上表）。
「なぜ有色人種が他の有色人種を襲うのか？」１９７４年からアジア系アメリカ人を擁護してきたアジアン・アメリカン・リーガルディフェンス＆エジュケーションファンド（99Hudson Street, 12th Fl.,NY,NY） の弁護士、スタンレー・マーク氏は今年６月に発表されたメリーランド大学のジャネル・ウォン博士の「反アジア人の憎悪事件の報告とデータ収集のレビュー2019-2021」を紹介し、１９９２年から２０１４年までは数字上で「アジア系へのヘイトクライム加害者の75％は白人だった」と指摘する。「全米統計を基にした同報告でも黒人は最も標的とされた人種で、２０１９年の憎悪犯罪の58％が黒人が被害者。
長年憎悪犯罪の被害者の立場だった黒人がなぜこの２年でアジア系への犯罪の加害者として浮上したのか、学術的な調査報告はまだない。２０１９年には黒人人権擁護運動ブラック・ライブズ・マターがあったが、その後の黒人によるアジア系へのヘイトクライム増加との関連性は不明だ。（ワインスタイン・今井絹江、写真・三浦良一）
映画『スーパーマン』で知られる俳優クリストファー・リーヴ氏は１９９５年５月、落馬事故による脊髄損傷で首から下が不随となった。事故後、リーヴ氏は同じ障害をもつ脊髄損傷者のためにもっと進んだ治療法の開発をするよう科学者に研究支援を行い、幹細胞研究の補助金のために連邦政府に働きかけていた。
CHIE IMAIリードデザイナーの今井千恵さんは１９９９年にアメリカで自身の会社を立ち上げ２００３年、リーヴ氏が設立した「クリストファー＆ダナ・リーヴ財団」の支援を始めた。彼の逆境に立ち向かう勇気に感銘を受け、日本や世界の人々へ、彼の前向きなスピリットを広めようと決心したという。リーヴ氏は04年に、妻のダナさんは06年に亡くなったが、今井さんは引き続き同財団への支援活動を続けることを表明している。またＮＹで開催のチャリティガラ副会長を務める。
CHIE IMAI公式サイト（https://chieimai.com/ja/）では12月10日（金）まで、「クリストファー・リーヴ・キャンペーン」を実施中。財団のチャリティーアイテムである 「スーパーベア」（１万１０００円）他、商品購入価格の50％は、脊髄損傷患者のサポートや最新治療の研究促進のために活動するリーヴ財団へ寄付される。
今井さんは、高松宮妃喜久子殿下ががん研究のための慈善事業を目的に創設した公益財団法人「高松宮妃癌研究基金」のほか、「東日本大震災チャリティー」に５年間で３５００万円寄付するなど、社会貢献活動を行っている。
（写真左）長男マシュー・リーヴさん（右）と今井さん
（写真右）スーパーベア
米国に未進出の日本人デザイナーの小物商品を主に集めたポップアップストア「ＡＣＪ」（モット通り２２７番地）が22日まで営業している。店長の福岡美菜登さん＝写真＝は、年に３度ほどニューヨーク・ソーホーで路面店を期間限定でオープンしている。コロナの影響があり、２年間延期してきたがようやく11月24日から1か月オープンすることが出来た。1か月開催中、35ブランドが出展し２週間ずつブランドが入れ替わりる。
取り扱っているのは、ジュエリーや骨董食器、風呂敷バッグなど。今回の出展ブランドの中に持続可能な社会を目指し、近畿大学短期大学部の頭師暢秀ゼミナールと東日本大震災の復興に寄与する株式会社レヴァーク（兵庫県神戸市）が運営するレザーブランド「アトリエシャーク」が連携して共同開発した機能性小型サコッシュバッグ”Peg from mother sea”（価格１６９ドル）も。災害時やアウトドア時に役立つ実用的な機能を盛り込んだこの小型バッグは宮城県気仙沼市産ヨシキリザメのレザーを使用。学生は大量生産・消費ではないエシカルな商品を企業と開発することで消費傾向の研究や理解を深めるとともに、実際に英語を使ってビジネスをするという経験を得たそうだ。
店内を訪れたニューヨーカーたちが店内に並んだ商品に触れ「デザインがとても洗練されていて素敵な商品が揃っている」と買い求めていた。営業時間午前11 時から午後７時。ポップアップストアのウェブサイトhttps://www.thearcadejapan.com/
