NYに抹茶ブーム、お茶文化広める

　イーストビレッジにある日本茶屋「茶菴」が今年開店20周年となるのを記念し23日祝賀レセプションを開催した。同店オーナーの八木共子さんは「20年前に創業した当時は、日本食レストランでただで飲めるお茶になぜお金を払うのかと帰ってしまう人が多かったが、従業員のおもてなしの心と和のスイーツ、ここまでブームとなると当時は思わなかった抹茶人気で今日を迎えることができました。これからも産地の人を応援し、お茶文化を広めていきたい」と挨拶した。

　夫のボンさんは「ＴＩＣは日本食のいろいろなカードを持っています。これからも日本酒、日本食、お茶を皆さんと一緒に広めて参ります」と挨拶した。

茶室「棲霞堂」も刷新

　茶菴の誇りでもある茶室「棲霞堂」も20年ぶりに手直しをして茶室でのおもてなしも始まる。裏千家の茶名、八木宗共を持つ八木共子さんは、２０２４年、ミセスSake  Japanにも選ばれ、「これからもニューヨークで新たなる日本文化、日本食文化を広める事や夢を持ってチャレンジする若い人達のサポートをしていきたい」と語っていた。

（写真）乾杯する八木共子さん（左）と夫のＴＩＣ八木ボン社長

セントラルパークで「ああ、リラックス」

　日本発のふろしきを使ったヨガ「FLOWSHIKI」のワークショップが21日セントラルパークのシープメドウで開催された。同ヨガ考案者のＡＲＩＣＡさん（本名・田畑里佳、滋賀県大津市）がこのほど来米、米国で初めて指導した。

　２００７年にインドでヨガと出会い、インド政府公認のヨガインストラクターとなったＡＲＩＣＡさんは２０２０年に障がい福祉施設でクラスを受け持ったことがきっかけでどんな状態の人でも安心して身体や心を動かす楽しさを感じられるメソッドを考案した。セントラルパークでは２人ひと組になって各自が持参したふろしきを使い、頭や足を揺らしたりするヨガを体験した。「とても気持ちいい」という日本語と英語の声があちらこちらから漏れていた。（Photo Yuki Neo）

　鎌倉シャツの愛称で知られるメーカーズシャツ鎌倉（貞末奈名子社長）が９月19日（木）に完全予約制のオーダーサロン「Kamakura Shirts」をグランドセントラル駅直結のグレイバービルディング内にオープンした。２０１２年に開店したマジソン・アベニュー店は、対米進出８年で、世界の一流ブランドと肩を並べるまでに成長した成功例として注目されたが、コロナ禍の影響により２０２０年末に閉店した。今回、コロナ禍を経て、今の時代に合う、よりパーソナルなサロンスタイルで再出発する。18日に再開店お披露目パーティーが開かれた。

　同社撤退後も、元従業員が「アメリカでの鎌倉シャツの灯火を消したくない」とオンライン販売とパンデミック後も月に３回、マンハッタンのレンタルオフィススペースを１日借りて、対面でトランクショー販売を継続してきたことが、３年目にして年間売り上げが５０００万円に達するまでに成長、再度アメリカ進出を決定したものだ。

　注文から約３週間で自分のサイズに合ったシャツが届く。襟はワイドカラーからトラッドなボタンダウン、生地もオックスフォードなど様々な見本から選ぶことができる。値段は１６０ドルから。貞末社長は「撤退後もアメリカのファンの皆様に支えられて、応援していただいていることを嬉しく思います。初年度は１億円の売り上げを目指したい」と話している。

ブーム支える１４４社が参加

　ニューヨーク共同貿易恒例の日本食レストランエキスポが21日、マンハッタンのメトロポリタンパビリオンで開催された。第28回目を迎える今回は、１４４社が参加し、パンデミック以前の活気を取り戻した。展示・販売だけでなく、その日限りの特別ディールもあり、当日は、レストラン関係者、食品取扱関係者など大勢の入場者で賑わった。酒蔵ブースでは各社が新しい酒を紹介。

　現在全米で２万３０００軒近い日本食レストランがあり、これは２０１０年の１・６倍。純和風、フュージョンも含め全米の日本食ブームは手堅く推進している。ジェトロＮＹ事務所の三浦聡所長が１兆６００億円を超えている日本の食料品輸出の実績にふれ、ＮＹ日本総領事館経済担当の田井貴領事は25年ぶりに改正された食料基本法に触れ、食料の安全保障の確保、輸入の安定化、輸出の促進、食品産業の海外での事業展開の促進が含められている内容を紹介した。「日本政府は２０３０年までに輸出を５兆円にまで増やしたい計画で、ホタテやブリ、鯛などの対米輸出をジェトロと協力して後押ししていきたい」と話している。

　主催したニューヨーク共同貿易の大畑正敏社長は「多くの日系企業の参加を得て今年も盛大にレストランエキスポを開催できたことを嬉しく思います。ニューヨークから全米の日本食ブームを支えてまいりましょう」と挨拶した。会場では宮崎和牛の試食コーナーには長蛇の列ができて整理券を発行する大人気となっていた。

花角知事ら来米

100人参加大祝賀会へ

　ニューヨーク新潟県人会（大坪賢次会長）は10月27日（日）午後１時からマンハッタンのエンパイアステーキでＮＹ新潟県人会創立35周年記念式典を開催する。新潟県から花角新潟県知事をはじめとする一行43人が来米して、同会の35周年を祝う盛大なものとなる。

　同県人会は１９８９年に発足。毎年、新年会•春の花見、夏のバーベキュー大会、秋のワイナリーツアーを実施している。その他新潟県から来たゲストを囲み随時歓迎会を行っている。現在会員数は３５０人とニューヨークに存在する他の各県人会の規模とは比較にならないほどの陣容を誇っている。県人会長の出身地でもある同県内南魚沼の中高生を昨年から毎年ワシントンＤＣ、ＮＹに招き、県人会の家にホームステイするなど、県人会の日米交流が盛んだ。現会長の大坪氏ら発起人４人でスタートした県人会の発足当初は第四銀行ＮＹ支店が運営していたが、95年に同銀支店撤退とともに一時活動が縮小、地酒の対米輸出振興を柱に、新潟の蔵元を紹介するショールーム開設に尽力した大坪氏が会長に就任して現在にいたっている。来米するのは、花角知事以下、 林茂男:南魚沼市長、宮田亮平・東京新潟県人会会長(元東京芸術大学学長・前文化庁長官)、馬場幸夫・新潟日報社常務取締役、酒井昌彦・ＮＳＴ新潟総合テレビ代表取締役社長ら錚々たる県有力者が出席、総勢１００人ほどで記念式典を行う。記念ポスター＝写真＝を手がけたのは同県出身のアーティスト、遠藤信さん。記念式典への参加希望者を現在受け付けている。参加費は１人80ドル。参加申し込みはメール[email protected]

容疑者の横顔明らかに

　米捜査当局は15日、フロリダ州ウエストパームビーチにあるゴルフ場でプレーしていたトランプ前大統領を銃撃しようとした疑いで男を拘束した。逮捕された男はハワイ在住のライアン・ウェスリー・ラウス容疑者（58）で、16日にウェストパームビーチにある裁判所に出廷した。有罪判決を受けた重罪犯による銃器所持と製造番号を消した銃器所持の罪で起訴された。最長で20年の懲役の可能性がある。

　ラウス容疑者はノースカロライナ州出身で、長く住んでいたが、数年前にハワイに移り住んだ。裁判記録によれば、ノースカロライナ州で武器の隠し所持、盗品所持、ひき逃げなど１００件以上の刑事訴追が行われており、うち２件では重罪による有罪判決を受けている。一つは２００２年にノースカロライナ州グリーンズボロで大量殺戮兵器である全自動機関銃の所持によるもの、もう一つは２０１０年３月の盗品所持などの罪によるものだった。執行猶予付きの判決を受け、仮釈放または保護観察処分を受けているが服役の記録はない。２００３年に離婚。容疑者が経営していた屋根工事会社は請負業者や個人から訴えられている。25歳の息子がいるが、現在は月３０００ドルほどの収入で、貯金はなく財産はハワイにある１０００ドルほどの中古トラック２台と法廷で語った。

　２０１６年の大統領選ではトランプ氏に投票したが、後に反対に転じた。本人と思われるＸ（当時はツイッター）への２０２０年の書き込みには、トランプ大統領（当時）に対し「自分は２０１６年にあなたを選んだ。私も世界もトランプになればもっと良くなると期待したが、しかし、私たちは皆、大いに失望したし、あなたはますます悪くなり、退化しているようだ。あなたは知恵遅れ（retarded）なのか。あなたがいなくなってくれたら嬉しい」とある。

　ラウス容疑者は２０２２年にロシアによるウクライナ侵攻直後、ウクライナの外国人部隊に志願しようとしたが拒否されたという。その後、首都キーウにしばらくいたことが分かっているが、ウクライナ領土防衛部隊外国人軍団はラウス容疑者とは何の関わりもないと述べている。またウクライナに行ってロシアと戦う外国人戦闘員の募集を呼びかけ、７月にフェイスブックに投稿したが、どこからも相手にされなかった。