日系社会の連携を促進
ニューヨークで活動する各都道府県の県人会の代表が４月21日夕、ＮＹ日系人会に集まり、初の合同県人会「春の食事会」を開催した。当日は、 青森、秋田、宮城、福島、栃木、茨城、埼玉、東京、石川、福井、京都、大阪、和歌山、広島、山口、徳島、長崎、大分、鹿児島、沖縄など22の県や団体代表ら30人が参加した。
今回の合同県人会（春の食事会）開催の主旨は、今後どのようにして県人会をＮＹにあるコミュニティーとして活性化できるのか、その課題解決策を協議することと共に、県人会の代表者同士が知り合いとなり、他府県ともネットワークの輪を広げることだ。これまでニューヨークの県人会は、それぞれ独自の会合での親睦を深める活動はしているが、全国の県人会が集まるのは今回が初めて。
呼びかけ人の一人、長崎県人会会長で合同県人会幹事を務めた木下信義さんは「今後も出身地をベースとしたコミュニティネットワークの存在意義は、コロナ禍以前と変わりがないことは確認できたが、イベントへの来場誘致のための案内の仕方や、特に若い層の取り込みには、ウェブサイトを設け、継続的な運営管理と情報発信を行うこと、ＪＥＴプログラムのＮＹ同窓会 (ＪＥＴＡＡＮＹ)と連携して各県の地元に滞在経験のあるアメリカ人の参加を促すなど、より参加者の興味や関心を惹く内容を盛り込んだものにしていくことが大切など積極的な意見が交わされ、とても有意義な会になったと思う」と話す。ＮＹ青森県人会の会長を長年務めて今回顧問に退いた松浦玲子さんは「東北６県と北海道で作るほくほく会で10年近く交流しているが、合同県人会はネットワークの結束を全国にまで規模を広めたもので、各県同士の連携が深まれば、さらにパワーアップが期待できそうだ」と話す。
